世界を揺るがせた「トランプ・ショック」。
この唐突な関税措置に対して、こう考えている人は少なくないだろう。

＜自由貿易というリベラルな国際経済秩序は、アメリカを含む世界各国に利益をもたらしており、堅持すべきだ＞
＜トランプは「取引」によって、短期的な利益を上げることしか考えていない＞
＜リベラルな国際経済秩序に反するトランプ政権の行動は、ドルの急落を招く。経済指標が悪化すれば、アメリカは翻意するかもしれない＞

本書で示されているのは、これらとはまったく違う認識である。
まず言えるのは、既存の国際経済システムには致命的な欠陥があるということだ。
　
1980年代以降、「自由市場が最適な資源配分を実現する」という新自由主義イデオロギーを背景に、ヒト・モノ・カネが国境を超えて活発に移動する「グローバル経済」が台頭。
その結果、世界には２つのタイプの「レジーム」（経済体制）が出現した。

ひとつはアメリカなど、債務（借金）を増やして消費を拡大し、経済成長してきた「債務主導」レジーム。
グローバル経済のもと世界ではバブルが起きやすくなっており、バブルが続いている間であれば「債務主導」レジームも経済成長は可能だった。


もうひとつはドイツ、中国、そして日本など、「債務主導」レジームの国々へ輸出することで経済成長を追い求めた「輸出主導」レジーム。

経済のグローバル化が生み出したのは、後者の貿易黒字を、前者の消費が吸収する「グローバル・インバランス（不均衡）」だったのだ。

しかし2008年のリーマン・ショックでバブルが崩壊。どちらのレジームも成長が困難となり、以来、世界経済は長らく停滞が続いている。

こうした経済体制へのアメリカの不満こそが、トランプ・ショックの原因なのである。　

関税措置に目を奪われがちだが、トランプ・ショックの本質は通貨政策にある。

関税と、これまでアメリカが提供してきた安全保障を武器に、基軸通貨としての地位を維持しつつもドル安を誘導し、アメリカの製造業の競争力を強化する。
つまり、ニクソン・ショックと同じく、既存の国際通貨体制を破壊し、自分たち有利なものへと作り変える――これがアメリカの真の狙いなのだ。

ただし、第二次トランプ政権の企ては必ず失敗する。それはなぜか？

そして、その失敗は既存のリベラルな国際経システムの崩壊を決定づける。では、世界経済はどうなってしまうのか？

「通貨」という視点から、世界経済の歴史的な構造変化を徹底分析。
本書を読むことで、世界経済についての解像度が上がる！