トカイナカの魅力

「都心から1時間～1・5時間エリアのことを、私は『トカイナカ』と呼んでいます」

　そう語るのは、すでに1985年から所沢と都心の二拠点生活を実践している経済評論家・森永卓郎だ。（「埼玉トカイナカジャーナル」2020年12月発行第6号）

　いまから約35年前、森永は日本専売公社から経済企画庁に出向中に、経済モデルを動かしていたら「バブル経済（空前の金余り状態）の到来」がわかった。まだ「バブル」という言葉もなかったころのことだ。余った金は土地に行く。地価が上がる。そう直感したが、当時年収300万円の森永に買えたのは妻の実家に近い埼玉県所沢の物件だった。すでに当時からさまざまな「無価値なもの（本人談）」のコレクションを始めていて、そのために一部屋必要だったから、一戸建てにこだわり神奈川県川崎市溝口から所沢の郊外に引っ越した。

　やがて2000年からはテレビ朝日系の「ニュースステーション」に出始めた。当初は番組がホテルを取ってくれたが、その後退職してフリーランスになったことで事務所を中央区八丁堀に購入。平日は東京にいて週末所沢に帰る二拠点生活を始めた。

「そのころから所沢のことを『トカイナカ』と呼んでいましたが、あまり人は振り向いてくれませんでした。それがここにきて一気に変わりました。コロナの影響で」

　2020年4月、最初の非常事態宣言が出されたころ、トカイナカの所沢からみると都心の生活者は不幸にみえた。外出自粛でレストランや居酒屋での飲食や各種エンタテインメントを享受できない。会社の仕事はリモートとなり、なにも高い家賃（あるいはローン）を払って都心にいなくても仕事はできる。都心では満員電車や人ごみの中で、常に感染に怯えていなければならない。

「なんのために高い家賃（ローン）を払うのか？　馬鹿らしいと思った人がたくさんいると思います」

　それに対してトカイナカ生活は、全くノーストレスだと森永は言う。

「私はこの間、極力外に出ないようにして本を5冊も書いてめちゃくちゃ忙しかった。このエリアには人の生活に必要な教育、医療、福祉が全て揃っています。お受験はないけれど必要な教育はある。父が都心で介護施設に入ろうとしたら月額費用が40万円で入居金が1億円と聞いてびっくりしました。所沢の施設ならば入居金はタダ。比べると施設の場所と、設（しつら）えがホテル並みに豪華なのか質素なのかの違いだけ。施設が都心にあるというだけで大金を支払うのはナンセンスです」

　森永は2018年から家の近くに農地を借りて農業を始めた。するとそこには地域住民のコミュニティができていて、肥料も種も土もくれる。耕運機もタダで貸してくれる。まるで資本主義ではない国に来たようだったと森永は笑う。

「その畑で私は栽培では失敗に失敗を重ねるんですが、見かねた人がつくり方を教えてくれてできたのが奇跡のスイカ。人生で一番美味しいスイカができました。10個のうち1個を大家さんにあげて、それで地代もタダになりました」

　そういう経験を重ねた上で、森永は経済の専門家としてこう語るのだ。

「私の専門は厚生経済学といって『どうやったら人を幸せにできるか？』を考える学問なのです。答えは一つ、『トカイナカ生活』です」

人々の意識の変化～若者たちも流出しはじめた

　コロナ禍が全世界を襲い、日本でも政治経済が右往左往し続けたこの2年半の間で、都心から郊外に向かって人の流れが「逆流」し始めている。

　東京都の発表によれば、コロナ禍で初めて非常事態宣言が出された2020年4月の段階では、都の人口の対前月比増減数はプラス約3万人を記録していた。そこから急降下して6月にはマイナスとなり、以降22年1月の段階でマイナスのまま。通常なら転入超過となるはずの新入学入社期を迎えてもプラスに転じることはなかった。20年のトータルでの転出者数は約40万2000人で、1998年以来22年ぶりの40万人超となった。

　しかも特別区（東京23区）と市町村部に分けてみると、市町村部の人口は19年8月（つまりコロナ禍の前）から21年5月まで対前年同月比増減率で＋0・2％程度を維持しているが、特別区ではコロナ前には0・8％を超えていた数字が20年4月以降減少に転じ、21年2月にはマイナスを記録。以降5月まで減少幅は拡大して、2020年1年間の転出者は前年より約1万9000人増えた。

　年齢別に見ても、20年4月から21年3月までの1年間の対前年度比増減数は、20歳から49歳の5歳刻みの全6階層でマイナス4000人以上を記録。最大は25～29歳のマイナス1万3468人で、6階層全体では5万6599人の減少だ。これまで言われてきた「東京は若者に人気」というイメージを覆す結果となっている。

ふるさと回帰の低年齢化

　いうまでもなくこれまで日本では、東京への一極集中が問題視されてきた。人々の流れは明治維新以降約150年間一貫して「地方から東京へ、あるいは大阪名古屋の大都会へ」。人々は「上り列車」に乗ることが幸せだと信じ込んできたのだ（あるいは様々な国策により「信じ込まされてきた」と言ってもいい）。

　ところがコロナを機に、このデータが示すように「逆流」が始まっている。2002年から20年間、都会から地方への人の流れを見てきた、有楽町にある「認定NPO法人ふるさと回帰支援センター」理事長高橋公は、その現象をこう表現する。

「コロナ禍で2021年の相談件数は過去最多の4万9514件になりました。当初の相談者のイメージは定年後のふるさと回帰者でしたが、いまでは低年齢化して50歳以下の現役世代がほとんど。しかもコロナ前までと大きく異なるのは、移住希望先の変化です」

　同センターの構想は2000年当時、自治労本部から連合の社会政策局に出向していた高橋が、「団塊の世代」と呼ばれた全国の同世代の労働者を見て閃（ひらめ）いたものだった。

「私は昭和22年生まれ。中学・高校時代のクラスメートの約半分が集団就職列車に乗って東京を目指した世代です。彼らが60歳定年を迎える2007年以降どうしたいのか、三大都市圏の5万人を対象にアンケートをとったら約4割が『ふるさとに戻り退職金で悠々自適に暮らしたい』と答えた。ところが当時、彼らがふるさとに戻るシステムも帰郷後の生活をフォローする制度もなかった。それではふるさとに戻ろうにも戻れない。このままでは約40年間都会で汗して働いた彼らが可哀相だ。そう思って連合に関係のあった生協や農協等に交渉して、彼らがふるさとに帰りやすい社会をつくる運動を始めたのです」

　つまり「上り列車」の乗客が、定年後に「下り列車」に乗って幸せになれるような社会づくりを、イメージしてできたのが同センターだったのだ。けれどいまその乗客は「30代から50代の現役世代」が中心となった。

静かな革命

　しかもその行き先（移住や二拠点居住の希望地）にも、コロナ禍で大きな変化がある。高橋が語る。

「これまでは長野県が3年連続首位でした。人気は北海道や沖縄、岡山、広島、福島（震災前）といった遠方にありました。つまり『都会を捨てる移住』がメインだったのです。ところがコロナ禍の2020年のデータでは首位は静岡県、トップ10に山梨、神奈川、群馬といった首都圏とその隣接県が入り、茨城は12位、栃木も13位です。つまり『都会を意識した移住』が主流になった。これは明らかにコロナで広まったリモートワークやワーケーション（リゾート地でワークする意味の造語）を意識した移住や二拠点居住希望者が増えた証拠。つまり『転職なき移住』です。私はこれを『静かな革命』と呼んでいます」

　この傾向は他のデータでも顕著だ。

　雑誌「アエラ」（2021年5月31日号）によれば、東京23区からの移住者が増えた近郊の自治体としては1位が神奈川県藤沢市、2位が東京都三鷹市、3位が神奈川県横浜市中区、4位が東京都小金井市、5位が神奈川県川崎市宮前区。東京23区を中心に、コンパスをグルリと一回転させたような同心円状となっている。いずれも都心からは1～1時間半圏内。21位に栃木県宇都宮市、22位に長野県軽井沢町があるのは新幹線で1時間の距離だからだ。

　この圏内ならば、リモートワーク生活を満喫できる。毎日通勤するのは厳しくても、週に1、2回程度の出社なら苦にならない。むしろ始発電車で座って読書やPCワークに集中できる。休みの日は、豊かな自然環境の中で子育てや趣味を楽しめばいい。

　そういう「都会を意識した移住、二拠点居住」「転職なき移住」「時々は都会に通える移住」を志向する人が明らかに増え始めたのだ。もちろんコロナ禍を機に始まったリモートワークやワーケーションの流れがあってこその現象だ。

　冒頭に紹介した森永は、この状態を1985年に「予言」していた。日本全体がバブル経済に浮かれている水面下で、すでに人口減少地方の疲弊は確実に進んでいたのだから、やがて「トカイナカ」に光が当たることは自明だった。コロナでやっと、そのことが顕在化したのだ。

　実は私自身、今回顕在化した「人の流れの逆流」は、この国の未来にとって「東京一極集中を解消する千載一遇のチャンス」と考えた。これまで多くの人が「上り列車」に乗らないと幸せになれないと考えてきた。だから地方は疲弊し、過疎化、高齢化が進んで「シャッター商店街」ばかりになった。現在の日本の最大の課題のひとつはここにある。これからは人が逆流して「トカイナカ」での生活を始めれば、そこにビジネスも生まれるし、「下り列車に乗った幸せづくり」という新しい生き方が定着する。

　故郷埼玉の発展を考えても、人口の減少幅を抑え（もはや減ることは仕方ないが）、関係人口（その町に居住しなくても愛着を持ちファンとなる人々）を増やすことが必要だ。ジャーナリストとして埼玉トカイナカの魅力を発掘発信して関係人口や移住者、二拠点生活者を呼び寄せれば、次世代を考えた社会貢献にもなるのではないか。そう考えて私はまさに都心から電車で1・5時間の埼玉県ときがわ町に7LDKの大型古民家を借り、「ソーシャルシェアハウス・トカイナカ」として同居者を募集。自分でも二拠点生活を始めた。

　同時に千葉、神奈川、栃木、山梨等の「トカイナカエリア」を訪ねて、それぞれのスタイルでトカイナカ生活を実践している人たちを取材して歩いた。

　移住も二拠点生活も、始めるときは覚悟も決断力もいる。そこで二の足を踏む人も多い。もちろんやたらに始めればいいというわけでもない。流行に乗ったファッションとしての移住では、地元の人々は受け入れてくれない。コミュニティの住人になれない。

　新しい生活には目的が必要だし、それを得るためにはその地で持続可能な生活スタイルを獲得しなければならない。その意味で、トカイナカ生活の目的をいくつかに絞り、それらに向かってすでに持続的に活動している人たちの実態をレポートすることにした。

「トカイナカで起業する」「ローカルプレイヤーになる」「よそ者力を発揮する」「有機農業をする」「パラレルワークする」「人生や働き方を変える」「古民家で生活する」。

　そんな切り口で、トカイナカ生活を実践している人たちを描いていこうと思う。

　間違ってはいけないのは、コロナが終息してももはや前の生活に戻れることはないということだ。コロナのニューノーマル（新しい生活様式）を体験してしまった我々は、もう満員電車に乗らなくても仕事ができると知ってしまった。全国各地の顧客ともリモートで商談できる。社内会議もできる。全国から人が集まるシンポジウム等も、むしろ開催しやすくなった。リモートワークは交通コストも家賃も下げてくれた。何より学校でリモート授業を体験した10代は、「リモートネイティブ」として、何の不自由もなくネット経由のコミュニケーションを楽しんでいる。

　私たちの働き方は、コロナで多様になった。それは生き方が多様になったことを意味する。

　私たちは「トカイナカに生きる」。

　新しい人生の扉がそこにある。

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「はじめに」より